医師会の会員になってから、在宅医療関係と災害医療関係の委員会にずっと関わっている。

阪神淡路大震災のときは医師会に入っていない状態で病院勤務医兼在宅医療担当としていろいろ苦労もした。そのときの経験も忘れていない。高価だったが、わたしはそのころすでに携帯電話(というより移動電話というような大きなものだった)を自費で持って在宅患者さんの連絡に使っていた。だから震災で電話が繋がりにくくなっても携帯電話はなんなく使えた。

東日本大震災では携帯電話はほとんど使えなかったという。いまほどSNSも普及していなかった。いまやスマートフォンでは電話するよりLINEやSNSである。

4年前に医師会の災害対策関係のマニュアルや規約などの原案を委員会で作ったが、そのまま「案」として棚上げされていた。今年度、それを再検討して有効なものにしようとしている。担当の理事さんが日本医師会での災害対策の重要な立場になっておられることもある。足もとの医師会の対応がお粗末ではその理事さんの顔に泥を塗りかねない。ちょっと本気にならなければ。

しかしながら、事務局からの深刻な問題提起があった。

マニュアルや規約が整備されても、医師会の災害対策本部を置くことになる医師会には、たとえば食糧とか、自前の電源とか、通信手段とか、ハードウエア部分がまったく整備されていない。本部を立ち上げてもそこに陣取るための設備がなければ活動できないのではないか、と。

ソフトウエア部分は頭をひねって作ることができる。しかしハードについては何をするにしてもお金、予算がついてくる。いつ使うか分からない災害対策設備について予算措置をするのが、弱小医師会にとってはなかなかたいへんなのである。

今年は6月の大阪北部地震、7月の西日本豪雨、9月の台風20/21号と、川西市/猪名川町にとって立て続けに災害がかすめていった。とくに7月豪雨では一庫ダムの放水タイミングと下流の洪水危険がギリギリだったことが分かっている。

わたしはもう体力的に奉仕する自信がない。そのぶん、後方支援についてはできることはしていきたいと思っているのである。